【転職】会社(上司)への退職の意思を伝える際の注意点【円満退社】

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転職先が決まった、または、会社を辞めることを決断して退職の意思を固めたあなた。

次に、上司へ退職についての報告をしなければなりませんね。

しかし、「退職の報告なんてやったことがないし、会社ともめたくない・・」

と考えていることと思います。

そこで転職にあたり、6年勤務した会社を退職した経験のある筆者が、退職の意思を伝える際の注意点をお伝えします。

会社への退職の旨を伝える前は非常に気が重いと思いますが、実は一旦伝えてしまえば、大したことはありません!

そのため、できるだけ早く行動することが大事です。

不安を抱えている方も当記事の注意点を参考にしながら、すぐに一歩を踏み出してみましょう!

退職報告における注意点とやるべきこと

会社への退職報告においてやるべきこと・注意点をまとめました。 

最初にいつまでに退職を伝える必要があるか確認する

会社を退職したいといったからと言って、退職を伝えた次の日から会社を辞められるわけではありません。

退職に関わる社内外の手続きの時間が必要です。

そのため、まずはいつまでに退職の意思を伝えなければいけないのか確認しましょう。

また、このように最初に期限を決めることで、自分自身にプレッシャーをかけて、報告をしやすくなります。 

この退職を伝える期限を考える上で、考慮すべきは以下の事項です。

①引継ぎに必要な日数

②有給休暇の残り日数

③就業規則で定められた退職期間

こちらの3点を考慮しながら、退職をいつまでに伝えるべきか、シミュレーションしましょう。

それぞれ、簡単に見てみます。

①引継ぎに必要な日数

お客さんの数や案件の数、とるべきアポイントの数などを考慮して、引継ぎにどの程度の日数が必要かを確認しましょう。

100%完璧に引き継ぐことは難しいですので、完璧を目指さないで要点をしっかり絞って引継ぎをするのがポイントです。

②有給休暇の残り日数

せっかく退社するならば、有給休暇をすべて消化してから転職したいですよね?

そのために有給日数がどの程度残っているのかを確認し、有給をできるだけ使いきれるように調整しましょう。

③就業規則で定められた退職期間

一番重要なポイントが、会社の就業規則で定められた退職までの期間を確認しましょう

退職期間については、実は民法で次のように定められています。

民法第627条 第一項

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

つまり、法律的には退職の申し入れ後、2週間後には退職することができるのです。

しかし、会社の就業規則によって、退職日の1か月前と定められているパターンが多いようです。(私の場合も1ヶ月前でした)

実は会社の規則と民法では、民法の方が効力が強いため2週間前に報告すれば、退職することは可能です。

しかし、会社と揉めず円満に退社するためには、しっかりと会社の就業規則を守るようにしましょう。

一番最初の報告は直属の上司に報告すること

一番最初の退職の報告は直属の上司(課長やチームリーダー)にしましょう。

仕事の報告について、「あなた→上司→上司の上司・・・ 」という手順で進んでいくことが多いと思います。

退職の報告についても、上記と同じフローでの報告になります。

就業規則で人事への退職届け提出が定められていることもありますが、人事への報告や届け出は上司に話した後にしましょう。

あなたが一人チームから抜けるということは、チームの仕事の進め方に大きな影響が出てきてしまいます。

そのために、まずはチームをまとめているリーダーや課長へ直接報告し、それから人事などへ伝えるようにしましょう。

なんとかして上司と二人のタイミングを作る

会社を退職するという話はセンシティブな内容ですし、それを伝えられる上司の側としては、ゆっくりと意思の確認や話し合いをしたいので、上司と二人の時間を何とかして作ってから伝えましょう。

理想的な方法はメールや口頭で「ご相談したいことがあるので、10分ほどお時間を頂いてよろしいでしょうか?」などと言って上司を誘い、個室で話すことです。

しかし、「改めて時間をもらうのはやりにくい、または他の課員の方の目が気になる・・・」という方もいるかと思います。

そういう方は、あまりかしこまらずに二人のタイミングができた際に「突然の話で恐縮ですが、ご相談したいことがありまして、実は・・・。」と退職の意思だけ伝え、後日に改めて時間を設定してもらうというやり方でも問題ありません

私の場合もグズグズしてしまい、上司をなかなか誘い出すことができず、上司と二人で営業にいったタイミングの帰り道で退職の意向を伝えました。

ポジティブな理由、または家族の事情を伝える

退職の意思を伝えるならば、退職理由を伝える必要があります。

退職の意思が固い場合は、「給料が低い」、「仕事がつまらない」といったというネガティブな理由よりも「やりたい仕事があり内定をもらった」などと嘘でもいいので、ポジティブな理由を伝えましょう。

親の介護や配偶者との生活のことなど、家族の理由を伝えるのも一つの方法です。

ポジティブな理由や家族の事情については、仕方のない部分も大きいため、そこまで強く引き留められることはないはずです。 

ここで裏技として、「給料が低いこと」だけが退職の理由の方は、思い切って不満を上司に伝えてもいいかもしれません。

場合によっては、給料の見直しなどの形で引き留めが入る可能性もあります。

しかし、上司に𠮟責される可能性もありますので、あまりおすすめはしません笑

退職におけるマインド面での注意点

退職におけるマインド面での注意点を二点お伝えします。

上司やチームに対して罪悪感を感じる必要はない

退職にあたって、上司やチームメンバーに対して、罪悪感や申し訳なさを感じる必要は一切ありません。

あなたがいなくても会社は回ります。会社というのは、そういうものです。

あなたが入社する前に今の会社が続いていたように、あなたが退社した後も会社は別のメンバーがその仕事を引き継ぐことで、ずっと続いていくのです。

もしも申し訳ないという気持ちが抜けないようでしたら、後任への引継ぎやマニュアル作りに全力を尽くし、あなたの退職後も業務が滞りなくできるような体制を整えることに、全力を注ぎましょう!

所詮、辞める会社であることを忘れずに

ここまで、円満に辞める方法をお伝えしてきましたが、今からあなたが辞める会社は、所詮やめる会社です。

退職にあたって、会社と揉めようが上司から何を言われようが、退職後に他のメンバーが仕事が忙しくなろうが関係ないのです。

あなたは、あなたの選択で選んだ自分の人生を全力で生きてください。

退職代行は最後の手段で

最近、退職代行サービスが流行っていますね。

退職という気持ちがすり減るような行動をアウトソーシングできるサービスということで非常に理に叶っているとは思います。

しかし、退職報告は報告する前こそ気が重いかもしれませんが、報告してしまえば大したことはありません。

ただ自分が面倒くさいということでしたら、それくらいは自分で行動しましょう。

例えば、「ものすごく厳しい上司で、まったく認めてくれない。」、「無視をされて話ができない」、相手が人として問題がある場合には最後の手段として利用していいと思います。

なかなか退職を伝えられないのは普通のこと

ここまで注意点を伝えてきましたが、そんな私自身もなかなか上司に退職を言い出すことができませんでした。

上司が会社にいるタイミングを見ては、「今日を言おう!」と考えること1ヶ月。

なかなか、言えないまま上司と業務の関係で二人になることができたタイミングで、やっと話を切り出すことができました。

でも伝えてみれば大したことはなく、幸いなことに引き留めはありましたが、退職の意思が固いことを伝えると、社内の関係者の方も新しいチャレンジを応援してくれました。

なかなか上司に切り出せず悩んでいる方は、それは全くおかしなことではないです。

仕事を辞めるという大きな決断をするわけですから。

1ヶ月先延ばしにした私でも辞めることができたので、あなたにもできます。

意思が固まっているなら、すぐに動きましょう

いかがでしたでしょうか?

良くしてくれた上司やチームへの報告は気が重いと思います。

しかし、何度も言うように退職を伝えてしまえば大したことはありません。

すでに退職の意思が固まっているのならば、今回紹介した注意点を意識しながら、すぐに動きましょう!